(1)対応ブラウザ(デスクトップ用)
・Mozilla Firefox:最新バージョン
・Internet Explorer:最新バージョン
・Google Chrome:最新バージョン
・Apple Safari:最新バージョン
・Edge:最新バージョン
(2)対応ブラウザ(モバイルデバイス用)
・モバイル版Chrome:最新バージョン
・モバイル版Safari:最新バージョン
(3)対応オペレーティングシステム
・Windows:最新の2バージョン
・Mac OS X:最新の2バージョン
(4)当社は、本サービスの内容を変更することがあります。利用者は、本サービスの内容が変更されることをあらかじめ承諾したものとします。
(1)当社に提供した情報の全部又は一部につき虚偽、誤記又は記載漏れがあった場合
(2)未成年者、成年被後見人、被保佐人又は被補助人のいずれかであり、法定代理人、後見人、保佐人又は補助人の同意等を得ていなかった場合
(3)反社会的勢力等(暴力団、暴力団員、右翼団体、反社会的勢力、その他これに準ずる者を意味します。以下同じ。)である、又は資金提供その他を通じて反社会的勢力等の維持、運営もしくは経営に協力もしくは関与する等反社会的勢力等との何らかの交流もしくは関与を行っている者による申込みであると当社が判断した場合
(4)過去に当社との契約に違反した者又はその関係者からの申込みであると当社が判断した場合
(5)過去に禁止事項に定める行為を行い、第9条に定める措置を受けたことがある場合
(6)その他、当社が登録を適当でないと判断した場合
登録されたメールアドレス及びパスワードは会員自身が厳重に管理するものとし、メールアドレス及びパスワードの漏洩、使用上の過誤、第三者の使用、不正アクセス等による損害の責任は会員が負うものとし、当社は一切の責任を負わないものとします。万一、メールアドレス及びパスワードが不正に利用されたことにより当社に損害が生じた場合、会員は当該損害を賠償するものとします。
会員は、登録情報に変更が生じた場合、当社の定める方法により登録情報を遅滞なく変更するものとします。登録情報を変更しなかったことにより会員に損害が生じた場合であっても、当社は一切の責任を負わないものとします。
次の各号のいずれかの事由に該当した場合、当社は、利用者に通知することにより利用者との売買契約を解除することができます。売買契約の解除によって当社に損害が生じたときは、当社は利用者に対し、その損害の賠償を請求します。
1:利用者は、本サービスを利用するにあたり、次の各号のいずれかに該当する行為をしてはならないものとします。
2:当サイトへのリンクは、原則として自由です。ただし、以下の場合はリンクをお断りします。
3:当社は、利用者が本条第1項各号のいずれかに該当し、又は該当する恐れがあると認めたときは、事前に利用者に通知することなく、当該行為の全部又は一部の停止、本サービスの利用の停止、会員登録の申し込み拒否、退会その他違反行為を是正するためのあらゆる措置を講じることができるものとします。当社は、当該措置を講じた理由について開示する義務を負いません。
4:前項の措置を講じたことにより、利用者に損害が生じたとしても、当社は一切の責任を負わないものとします。
5:利用者が本条第1項各号その他本規約に違反し、当社に損害が生じたときは、当社に生じた損害を賠償する責任を負うものとします。
1:当社は、次の各号のいずれかに該当する場合には、利用者に事前に通知することなく、本サービスの全部又は一部の提供を停止又は中断することができるものとします。
2:当社は、予告無しに当社の都合により当サイト又は本サービスの運営及び提供を停止又は中止し、また当サイトに掲載されている情報の全部又は一部を変更することができます。
3:当社は、本条に基づき当社が行った措置により利用者に生じた損害について一切の責任を負いません。
利用者及び当社は、自らが反社会的勢力(「暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律」に定義する「暴力団」およびその関係団体等をいう)でないこと、反社会的勢力でなかったこと、反社会的勢力を利用しないこと、反社会的勢力を名乗るなどして相手方の名誉・信用を毀損しもしくは業務の妨害を行い、又は不当要求行為をなさないこと、各々の主要な出資者又は役職員が反社会的勢力の構成員でないことを表明し、保証するものとします。
本規約の一部の条項が消費者契約法その他の法令等により無効とされた場合であっても、他の条項の有効性には影響せず、他の条項は有効に存続するものとします。
本規約や本サービスの利用に関し、利用者と当社との間で紛争が発生した場合には、岐阜地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
本規約の解釈及び本規約に基づく利用者と当社の合意の成立および効力は、日本法を準拠法とし、それに従って解釈されるものとします。